スーパー・日用品に使える株主優待は家計に役立つ？

スーパー・日用品系でも優待廃止リスクはある

生活に身近な優待でも、制度がずっと続くとは限りません。

企業の方針変更、業績悪化、株主還元の見直しなどによって、優待内容が変更されたり、廃止されたりすることがあります。

実際に、日本取引所グループのように、過去に株主優待制度の廃止を公表した企業もあります。これは、株主優待が企業の判断で変わりうる制度であることを示しています。

そのため、優待だけを目的に株を買うのではなく、優待がなくなった場合でもその会社を保有したいかを考えることが大切です。

新NISAの成長投資枠では、上場株式も投資対象に含まれます。そのため、スーパーや日用品系の優待株を新NISAで検討する人もいます。

ただし、新NISAを使っても株価下落のリスクはなくなりません。

非課税制度は便利ですが、銘柄選びの失敗を防いでくれるわけではありません。優待、配当、業績、株価水準をあわせて確認することが大切です。

スーパー・日用品系の株主優待は、家計に近いテーマです。

普段から買っている食品、よく使う店舗、毎月必要になる日用品と結びつけて考えると、投資初心者でもイメージしやすくなります。

ただし、株主優待は家計を助ける魔法ではありません。株価下落、優待変更、使い切れないリスクがあります。

まずは、自分が普段使っているお店や商品から、上場企業かどうか、株主優待を実施しているかを調べてみるとよいでしょう。

家計に近いところから投資を学ぶことで、株式投資をより現実的に考えやすくなります。